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   <title>老人ホーム</title>
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   <subtitle>老人ﾎｰﾑは何を基準に選べばいいのでしょうか？ 老人ﾎｰﾑをどのように位置づけるのかも大きな問題です。ご本人やご家族の方が抱かれる疑問に対していくらかでも参考になればと思います。</subtitle>
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   <title>ネットスーパー</title>
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   <published>2007-11-18T07:18:05Z</published>
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      老人ホームで生活しているおばあちゃん。毎日の食事は老人ホームで用意されますが、トイレットペーパーやおむつなどの消耗品は各自で用意しなくてはなりません。家族が定期的に訪れ、補給しているのですが、足りなくなってしまうこともしばしばです・・・。

そんな悩みを抱えていらっしゃるご家族も多いのではないでしょうか？ご家族が近隣にお住まいならまだしも、遠方ではそうたびたび訪れるわけにはいきません。ましてや、身寄りのない入居者の方々は日常の買い物をどうしたらいいのでしょうか？

老人ホームに入所した高齢者の方々にとって、日常品の買い物は大きな問題です。まだ足腰が元気なうちは、お散歩がてら、気分転換に・・・と、出かけることもいいでしょう。でも、重い物、かさばる物等の買い物は若い人たちにとっても大変です。

高齢化社会が進むなか、重い物を自ら運ぶ手間を省いてくれるということで将来的に大きな発展を期待されているのが、「ネットスーパー」です。老人ホームの入居者本人から、またはそのご家族からの利用が増えています。

利用者はインターネットのウェブページを見て注文をします。遠方の家族でも、老人ホームのある地域の店舗に注文することにより、新鮮な良品を即日で配達してもらうことが可能です。そのため、生鮮食品なども安心して注文できるのです。商品代金の決済は、商品と現金との引き換えにする代引きも可能ですが、インターネット上のクレジットカード決済でもいいので配達先を老人ホームとして、ご家族が代金を支払うこともできます。そのため、認知症のご本人に支払いを任せなくてもいいので、安心できます。

生鮮食品、日曜雑貨、肌着の他、家電など、その分野は広がりつつあります。
      
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   <title>老人ホーム　タイプ別メリット、デメリット</title>
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   <published>2007-11-17T07:18:05Z</published>
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      加速する高齢化社会のニーズに応え、公的、民間、いずれにおいてもさまざまなタイプの老人ホームがあり、それぞれにメリット、デメリットがあります。今後、メリットのさらなる拡大、デメリットの縮小、解消が望まれます。主な老人ホームについて、その現状を以下にあげてみましょう：

主な老人ホームのタイプ：
●介護老人福祉施設(「特別養護老人ホーム」「特養」)。
●介護老人保健施設(「老健」)
●グループホーム
●有料老人ホーム

介護老人福祉施設は安価である反面、入所待機となるケースが多く、大部屋(相部屋)となることが多いというのも敬遠される理由のひとつとなっています。

介護老人保健施設は、病院と自宅の中間施設で、リハビリ施設です。ただし、入所期間が3ヶ月程度になっていることから、いずれは退所することを念頭においたうえでの入所となります。

また、ケアハウスは、原則個室で、ほとんどの場合食事サービスがついていますが、あくまで身の回りのことを自分でできる、比較的自立した人が対象です。介護の必要度が大きくなると、退所しなくてはなりません。

グループホームは、個室での生活を基本としつつも、食事や入浴は共同生活となります。軽度の痴呆症の方にとって、家庭的な環境での共同生活は適度な刺激となり、症状の進行を遅らせるメリットがあります。

有料老人ホームは、民間のホームで、ほとんどが株式会社経営であることから、個人のニーズや好みに合わせて選択できる、というメリットはあるものの、かつては高額な資金が必要なホームが多いのが実状でした。現在では、比較的廉価なところも登場しつつあり、さまざまなニーズに対して今後、最も多様化することが予想されます。

それぞれに一長一短があります。また、これらの従来のタイプに加えて、新しいタイプも次々と模索され始めています。
      
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   <title>老人ホームの入居者が入院した場合は？</title>
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   <published>2007-11-16T07:18:05Z</published>
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   <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="http://rojinhome.ban-rai.com/">
      有料老人ホームに入居しているおばあちゃんがお風呂で転び、病院に入院することになってしまいました。その間、ホームでは生活していないわけですが、ホームの費用はどうなるのでしょう？　退院した際に、またホームの戻ることができるのでしょうか？　退院後に追加の介護が必要となった、通院の際の付き添いが必要となった、という場合はどうなのでしょうか？

病院に入院中は、老人ホームには実際に生活していないのですから、介護保険に関連する自己負担分は徴収されません。しかし、管理費、食費、その他、各有料老人ホームによってどれほど減額されるのか、また減額されないのか、違いがあります。基本的には家賃や管理費はそのまま徴収されるようです。食費などは減額されるところが多い一方、一定期間が限度で、それを過ぎると退所しなければならないこともあるので要注意です。事前に確認が必要です。

実際、入院時の時払いはほとんど2重払いとなりますから、資金計画の際に、このような臨時の出費も見込んで余裕を持たせておくことが大切でしょう。

その他、介護付き有料老人ホームの場合、基本的な介護サービスは料金に含まれていますが、要介護度が進んで通院費用や、オムツなどの消耗品が必要となったときには別途費用が必要となります。病院への付き添いなど、基本の介護サービスに含まれているのか、それとも別途に費用が必要となるのかも、ある程度先を見込んで確認しておくことが必要でしょう。
      
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   <title>老人ホーム選択のトラブル</title>
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   <published>2007-11-15T07:18:05Z</published>
   <updated>2007-11-15T07:30:46Z</updated>
   
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         <category term="001老人ホームについて" scheme="http://www.sixapart.com/ns/types#category" />
   
   
   <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="http://rojinhome.ban-rai.com/">
      老人ホームの選択に当たって、さまざまな資料や情報を集め、慎重に検討したにもかかわらず、実際に入所してみたらどうも実態は異なっていた・・・というケースが数多くあります。有料老人ホームの経営実態や内部状況など、なかなか正確につかめないのが現状です。

不当な表示をめぐるトラブルに答えるため、公正取引委員会は、有料老人ホームに関する不当な表示について、平成16年に厳しい基準を設けました。この基準が守られない場合は、排除命令などの厳しい措置がとられます。
　
また、厚生労働省による基準に加えて、各都道府県では、独自に運営指導指針を定めています。有料老人ホームの開設に当たっては、この指針に準拠していることが厳しくチェックされますが、それが持続的に守られているかどうかの第三者評価の徹底が望まれます。

公正取引委員会、各都道府県、国民センターなどで有料老人ホームをめぐるトラブルの事例をチェックし、公平な情報を入手してください。老人ホームの表示に関するトラブルで多いのは、次の点です：

●介護職員についての表示
●医療機関との関係についての表示
●費用についての表示
●介護サービスについての表示

したがって、選択にあたっては、逆にこれらの点に着目し、その現状を確認することが重要です。やはり、実際に入所するご本人(またはご家族)が何度も実際に足を運び、ご自身の目と感覚で納得のいく施設を選びたいものです。
      
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   <title>有料老人ホームの食事</title>
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   <published>2007-11-14T07:18:05Z</published>
   <updated>2007-11-14T07:30:42Z</updated>
   
   <summary>毎日の生活において、食事は大きな意味を持っています。それは若い人でも高齢者でも、...</summary>
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         <category term="002有料老人ホーム" scheme="http://www.sixapart.com/ns/types#category" />
   
   
   <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="http://rojinhome.ban-rai.com/">
      毎日の生活において、食事は大きな意味を持っています。それは若い人でも高齢者でも、また元気に自立されている方でも、介護が必要な方でも同じでしょう。実際、有料老人ホームでは、それぞれ工夫を凝らしてさまざまなイベントを計画し、イベント食を用意したり、ホームのなかにテナントしてレストランをもっているところもあります。そして利用者がそれぞれレストランで好きなものを注文するというところもあるようです。なかには、ちょっとした自炊スペースを設けているところもあります。

要介護者を対象とした有料老人ホームでは、基本的に朝、昼、晩の3食を提供するのが一般的です。それでも、パンとライスの選択、メインの料理を魚、お肉から選択、あるいは洋食・和食、といった選択ができるところもあります。

このような好みの違いの他に、身体的な機能、病状によっては、咀嚼力の低下からご飯の硬さを調節する必要が出てくることもあります。全粥、5部粥、3部粥、といった配慮が必要となります。おかずも刻み食やペースト状にすることが必要な場合もあるでしょう。さらに、心臓病、糖尿病、腎臓病などのために塩分や脂肪分の摂取を控える必要がある方もいらっしゃいます。これらの個別のケアに対してどれほど対応してもらえるのか、またそれは基本的な介護サービス内に含まれるのか、あるいは別途料金が発生するのか、を確認しておくことが必要です。

また、通常は食堂などでいっしょに食事をとるとしても家族が訪れた際には、家族といっしょにとっても良いのか、そのスペースは用意されているか、など、も事前に確認しておくと、いざその状況になったときに嫌な思いをしないで住みます。

何事も事前に確認しておくことが後々のトラブルを避ける大きな鍵となります。
      
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   <title>介護保険法の改正</title>
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   <published>2007-11-13T07:18:05Z</published>
   <updated>2007-11-13T07:31:13Z</updated>
   
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      2000年(平成12年)4月に介護保険法が成立し、5年をめどに見直す、という当初の予定通り、2007年(平成19年)に利用料の値上げや認定区分の変更など大幅に見直されました。また、2005年(平成17年)には、障害者自立支援法が成立しました。身体障害、知的障害、精神障害という３つの障害の一体化、ケアマネジメントの導入が図られます。障害者も介護保険を利用できるようにするために、介護保険と連動する仕組みをつくる狙いです。いずれは、高齢者と障害者もひとつにまとめた介護保険制度が成立されるだろう、と予想されています。

厚生労働省は、急速な高齢化に伴う医療費の増大を抑制するために、療養病床数と入院日数を減らす方向性を打ち出しています。実際、介護保険が始まって以来、「在宅サービス」の利用者は２倍以上に増大し、「施設サービス」、つまり老人ホームの利用者もやはり増大傾向にあります。しかも要介護4~5の人たちの半数が老人ホームといった、施設サービスを利用しているといわれます。保険制度というのは、負担と給付のバランスで成り立っています。このまま給付ばかりが利用するようになると、負担が危うくなるでしょう。

したがって、給付を減らすための取り組みとして、できるだけ介護保険を利用しないでもすむように、予防に重点を置いた方策が打ち出されています。認定区分を変更し、要支援１、要支援２の認定者には「予防プラン」として、「予防給付サービス」が実施されるようになりました。筋肉トレーニングや、低栄養予防、口腔ケア、転倒予防、うつ予防、閉じこもり予防の他、予防訪問介護、予防適所リハビリテーションなどです。
一方、要介護の認定者に対しては、ケアマネージャーによるケアプランと介護保険サービス利用の実施がされます。

それでも今後、保険料を若い世代からも徴収せざるを得なくなることは時間の問題といえます。
      
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   <title>施設における介護保険サービスの適用と非適用</title>
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   <published>2007-11-12T07:18:05Z</published>
   <updated>2007-11-12T07:30:40Z</updated>
   
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      介護保険は、40歳から払い込みが始まり、一生涯続く社会保険制度です。65歳以上の被保者(第1号被保険者)利用者は、要介護状態(常に介護が必要な状態)や要支援状態(日常生活に支援が必要な状態)になると必要なサービスを受けることができます。40~64歳の第2号被保険者は、原則的にサービスを受けることができず、「加齢に伴って生じる心身の変化に起因する疾病を特定疾病」といされている、15種類の特定の疾患によって要介護や要支援状態になった場合にのみサービスを受けることができます。

サービスの利用者は、介護サービス費用の1割を負担します。老人ホームなどの施設では、このほかに食費や生活消耗品などの自己負担分が加わりますが、支払った費用の一部は、所得税の医療費控除の対象となります。

在宅の場合、被保険者の要介護度に応じて利用できるサービスの上限が定められており、支給限度基準額を超えるサービスの利用については介護保険の適用外で、全額自己負担となります。在宅への配食サービスなど、介護保険の対象外のサービスも行われていますが、これらは全額が利用者の自己負担となります。老人ホームに入居の場合は、在宅との負担のバランスをとるため、居住費と食費が保険の給付対象からはずれ、その分老人ホーム側が、利用者から徴収する形となります。

ただし、上乗せサービス、横出しサービスが市区町村単位で行われています。

●上乗せサービス・・・市町村の判断で、本来の介護保険の限度額を条例で引き上げ、限度額を上乗せすることをいいます。
●横出しサービス・・・市町村が独自に、本来介護保険サービスで定められ手いる他に、配食サービスなどを特別給付や保険事業として追加することです。

老人ホームでの生活のなかでも市町村によって、これらのサービスを受けられることがありますので、それぞれ確認をしてみるとよいでしょう。
      
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   <title>終身介護は終の棲家？</title>
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   <published>2007-11-11T07:18:05Z</published>
   <updated>2007-11-11T07:29:09Z</updated>
   
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      多くの介護付き有料老人ホームが「終身介護」を謳っています。通常、「終身介護」というと、いったん入所したら、最期までそこで介護を受けられる、と考える方が多いのではないでしょうか？しかし、実際にはそうでない場合が多いのが実状なのです。

そもそも、入居の際に虚偽の事項を記載した、定められた利用料を滞納する、といった場合は、利用者側の責任ですから、退去を命じられても仕方がない面があります。しかし、老人ホーム側から契約の解除を申し渡されるケースとして、そのほかに問題となるのが、長期の入院や、痴呆症による問題行動が発生した場合です。

まず長期の入院の場合、老人ホームには実際に住んでいなくても、部屋代や管理費などはそのまま徴収されるところが多く、食費なども一部減額というところが多いようです。それもある一定の期間だけで、それ以上の長期入院の場合は、退去を迫られることがあります。

また、認知症の発症、または症状の進行により、「他の入居者の生命や生活に危険を及ぼす危険がある」とされる場合、あるいはその有料老人ホームの「禁止事項」に該当するとされた場合にもやはり退去を求められることがあります。しかし、実際、それがどれほど客観的な判断に基づくものか、不透明なところがあります。他の入居者とのトラブルについては集団生活のなかではある程度避けられないものかもしれませんが、それに対する施設側の対応に対して利用者はやはり弱い立場にあるといわざるを得ません。

「終の棲家」として安心して暮らせるはずだったのに、途中で退所せざるを得なくなった場合、経済的にも精神的にもその打撃はご本人、ご家族共にはかりしえないものがあります。そのような事態を避けるためにも、万一の場合の退去の要件、これまでの具体的な事例をよく確認しておいたほうが良いでしょう。
      
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   <title>見学と体験入居</title>
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   <published>2007-11-10T07:18:05Z</published>
   <updated>2007-11-10T07:53:00Z</updated>
   
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   <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="http://rojinhome.ban-rai.com/">
      老人ホームを選択する際には、やはり入居を希望されるご本人、またはご家族、あるいはその両方が自ら足を運び、ご自身の目で確かめることが重要です。入所してしまってから、「こんなはずじゃなかったのに・・・」「思っていたのと違っていた」ということにならないために、条件に見合う老人ホームを幾つか絞り込んだら、実際に見学に訪れてみましょう。また、見学は、一箇所ではなく、少なくとも2~3は見学し、比較することが大切です。さらに、体験入居をしてみると、開示されている情報や見学だけではわからなかった、思いもかけない、発見があるかもしれません。
では、見学、体験入居の際に、見落としのないよう、幾つかのチェックポイントを挙げてみましょう：

まず、見学の際には複数で訪れ、多角的な目でとらえましょう。一人では築かなかった点をあとで意見交換することができます。

１．スタッフの対応
スタッフは気持ちよく挨拶をしてくれたでしょうか？　話しかけた際に快く対応してくれましたか？年齢層や男女比、またスタッフの資格の有無も確認してください。
２．他の入居者の方々
これからいっしょに生活をしていく方々です。表情や挨拶、話しかけた際の対応はどうでしょうか？仲良くやっていくことができるでしょうか？
３．食事
メニュー、質、量、また健康や病状に配慮した食事サービスが受けられるでしょうか？他の入居者の方々に「味」の感想を聞いてみるのもいいですね。
４．周囲の環境
ちょっとしたお散歩を楽しめる公園やお店、病院が近くにあるでしょうか？交通の便はいいでしょうか？
５．相談、苦情の窓口
何かあったときに快く相談にのってくれる専門の窓口がありますか？問題にすばやく対応してくれる制度が整っているかを確認しておいてください。

体験入居した場合、夜間の体制や周囲の状況など、昼間にはよくわからなかった点が明らかになるでしょう。その点をチェックすることが大切です。

１．食事、トイレ、入浴などの基本的な介護を見学、体験してみると良いでしょう。
２．サークル活動、イベントなどを見学、体験し、実際に入所したときに楽しい生活が送ることができるか、イメージしてみましょう。
３．夜間の看護体制を確認します。
４．周辺の治安、騒音を観察してください。

ただし、一般的に体験入居は1泊2日で、15000円前後費用がかかるところが多いようです。
      
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   <title>老人ホーム入居費用シミュレーション</title>
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   <published>2007-11-09T07:18:05Z</published>
   <updated>2007-11-09T07:30:47Z</updated>
   
   <summary>かつては高額でなかなか敷居が高かった有料老人ホームですが、最近では比較的廉価で、...</summary>
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         <category term="001老人ホームについて" scheme="http://www.sixapart.com/ns/types#category" />
   
   
   <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="http://rojinhome.ban-rai.com/">
      かつては高額でなかなか敷居が高かった有料老人ホームですが、最近では比較的廉価で、個人の趣向の多様化に対応した施設が多く登場している・・・といわれます。では、実際、どれほどの資金が必要なのでしょうか？実態を把握したうえで、無理のない資金計画を早めに立てておきたいものです。

ある一般的な有料老人ホームを例に具体的な入居費用をシミュレーションしてみましょう。

一般に費用は、入居一時金方式と入居保証方式の2種類があり、どちらを選ぶかで月々の月額利用料が変わってきます。

ある有料老人ホームの例
●入居一時金方式の場合
契約時に25万円?26万円の入居一時金を支払います。この入居一時金は、入居後40ヶ月(3年6ヶ月)以内に退居する場合は、月額(6000円ほど)で計算して未償却分が返還されます。償却後の追加金は不要です。この方式の場合、月額利用料は、家賃が60000円?65000円、食費が35000?40000円、管理費が25000?30000円です。月額利用料は、13万円前後になりますが、このほかに実際には介護給付金の一割負担(介護度によって異なります)、各部屋の電気代、医療費、オムツ代などが別途必要となります。

●入居保証方式の場合
入居保証金として100000円支払います。この保証金は退去時に全額返金されます。ただし、退去時の居室の状況に応じて原状回復費を徴収されることがあります。月額利用料は、家賃は70000~75000円、食費は35000?40000円、管理費は25000?30000円です。月額利用料は、14万円前後です。この場合もこのほかに実際には介護給付金の一割負担(介護度によって異なります)、各部屋の電気代、医療費、オムツ代などが別途必要となります。

つまり。入居一時金方式の場合、入居一時金を多く支払うことによって、月々の家賃を抑えるというものです。一方、入居保証方式の場合は、入居保証金を低く抑え、しかも退去時に全額返還される代わりに、月々の家賃が高くなるというものです。長く住む予定？なら、入居一時金方式のほうがいいのかもしれませんが、こればかりはどうなるか、わかりませんよね。また、これはあくまで、一例です。入居金が0円というところもあります。それは個々のホームでシミュレーションしてもらうことが大切です。
      
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   <title>要注意の有料老人ホーム</title>
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   <published>2007-11-08T07:18:05Z</published>
   <updated>2007-11-08T07:25:14Z</updated>
   
   <summary>有料老人ホームの数が増え、高齢化社会の需要に応じようとする傾向は好ましいといえま...</summary>
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      有料老人ホームの数が増え、高齢化社会の需要に応じようとする傾向は好ましいといえます。しかし、その反面、入居してみたら思っていたのと違っていた、といったトラブルが増えています。パンフレットなどに記載されている情報と実態との食い違いが原因です。完全に希望と一致する老人ホームを見つけるのは難しいかもしれません。しかし、逆に「こんな有料老人ホームは、優秀なホームである可能性が極めて低い」という点を幾つか挙げてみると参考になるかもしれません。

●有料老人ホームの届出をしていない老人ホームは要注意!
「有料老人ホームを設置するものは、あらかじめその施設を設置しようとする地の都道府県知事に届け出なければならない」(老人福祉法)となっています。にもかからわず、この届出を怠っている施設「類似施設」が全国に数多くあります。届け出がなされ、必要な報告や調査がなされているということは、その老人ホームが一定の基準を満たしているということで、ひとまず安心できるといえるでしょう。

●表記の具体性が欠けている老人ホームは要注意!
「アットホームな雰囲気です」「親切なスタッフ」といった、当たり障りのない表現ではなく、具体的に何人の介護スタッフがいる、資格の有無、など、情報は具体的に明記されていることが重要です。「終身介護」「緊急時の対応」と言う場合に、それは具体的に何をするのか、を明記し、それが基本的な管理費に含まれるのかどうか、追加の費用が必要となるかの確認もするべきです。

●契約書・管理規定・重要事項の説明書が提示されない老人ホームは要注意!
「すぐに契約を!」と急がせるばかりで、契約書や管理の規定など重要な書類をなかなか提示してくれない老人ホームは要注意です。契約内容がわからないままに契約を結んでしまうことは絶対にないようにしましょう。

●体験入居制度がない老人ホームは要注意!
老人ホームを選択する前には、実際に自分で見学し、体験入居することで、思ってもみなかった実態に気づくことがあります。夜間の介護体制など、昼間には見えなかった点も見えてきます。食事も実際に食べてみることが必要です。その機会を与えない老人ホームは避けたほうが無難です。

その他、問題があった場合の窓口がない、スタッフの雰囲気や態度が良くない、他の入居者が生き生きと生活していない、などは「これは要注意!」な施設といえるでしょう。
      
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   <title>有料老人ホームの入居制限</title>
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      老人ホームのなかでも、各個人が自らの選択で入居を決めることができるのが、有料老人ホームです。第二の人生を田舎でのんびりと暮らしたい、あるいは交通の便が良く、大きな病院や美術館などがあって便利な都会で暮らしたい、など、個人の意向に沿って選ぶことができます。また、最低限必要な介護やサービス、できればあったほうがいいな、と希望するサービス、など、譲れる条件と譲れない条件を自分の経済的な能力と相談しながら決めていくことになります。しかし、有料老人ホームであっても、必ずしもすべての人が入居可能であるとは限らないこともあるので、ホーム側の条件もよく調べておくことが重要でしょう。

たとえば、ある介護付き有料老人ホームの場合、入居対象者は「介護保険需給対象者」に限っています。要支援または要支援１、要支援２、要介護1~5の認定を受けている方です(申請中の方も対象となることがあります)。かつ、「連帯保証人を定められる方」を入居の対象として定めているところが多いようです。そのため、入居の際に健康診断書・介護保険証・健康保険証・老人医療需給証・身体障害者手帳、などを用意する必要があることがあります。

また、たとえこれらの条件を満たしていても、あくまで集団生活となるわけですから、感染症・伝染病をもち、他の入居者に感染・伝染させる恐れのある方は対象外となります。他の入居者に迷惑や危害を与える恐れがある方も入居を拒否されてしまう場合があります。また、老人ホームは病院ではありませんから、入院治療が必要な方、常時医療的な処置を必要とされる方も対象から外れてしまうでしょう。

このようにたとえ「自らの選択」であるとはいえ、制限があることも忘れてはいけません。ただし、あくまで制限は個々のホームによって異なります。事前によく調べておくことが大切です。
      
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   <title>老人ホームと集団生活</title>
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   <published>2007-11-06T07:18:05Z</published>
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      高校を卒業した若者が大学入学を機に上京する、就職して新しい土地に引っ越す、転勤する・・・若い人でも生活環境の変化は精神的にも肉体的にも刺激となる一方で、大きな負担ともなります。ましてや高齢者の方々にとって、長年、住み慣れた土地を離れ、老人ホームに入居する不安は想像を超えたものがあります。その不安は、入居されるご本人だけのものではありません。やむを得ないこととはいえ、自宅での介護に限界があるご家族にとっても、大きな決断をなることでしょう。

「今まで、ずっと家族で生活してきて、今更集団生活に馴染むことができるだろうか？」

老人ホームの選択において、費用や施設、介護サービス、食事などのケアといった条件は非常に重要です。でも、それと同じくらい、いえ、ひょっとしたら「精神的快適さ」という面ではそれ以上に大きなウェイトを占めるのが、施設のスタッフ、そして他の入居者とのコミュニケーション、交流かもしれません。

モデルケースとして、入居者のコミュニケーションが特に大きな問題となる、グループホームを例に、入居者同士の交流がどのように図られるかをみてみましょう。

年間を通じてさまざまなイベントを企画、提供しているホームが多いようです。たとえば、春には「お花見の会」、夏は「七夕」、秋には「お月見」、冬は「クリスマス会」などです。また、ホームのなかで個人の趣味や好みに合わせて、さまざまな趣味のグループが形成され、外部から講師を招いて本格的に活動をしているところもあります。ホームに入所する以前からの趣味を継続的に楽しむ方、あるいは老人ホームに入って新しい趣味を開拓する方もいらっしゃいます。ご自身の隠れた才能を発見、開花される方も決して珍しくありません。自宅での生活ではなかなか出会えない機会もあるようです。また、これらの趣味のグループやサークルの発表会が催されます。これらのイベントは、ホーム内だけでなく、ご家族やお知り合いの方に公開されていることが多く、ホームに入居されながらもご家族との交流が楽しく続けられます。

集団生活ゆえの煩わしさ、気遣いなど、デメリットもありますが、あえてそれをメリットとするためにもスタッフや他の入居者の方々とのコミュニケーションを積極的に楽しむのもいいかもしれません。
      
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   <title>第三者評価</title>
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   <published>2007-11-05T07:18:05Z</published>
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      自宅に居たときにはあんなにふっくらとしていたのに、老人ホームに入って半年、何だかとても痩せちゃったみたいなのだけど・・・。

老人ホームにおじいちゃん、おばあちゃんを訪ねたとき、その変化に心配になることがあります。

「しっかりと食べている？」当人に尋ねてみるものの、最近、ことに認知症の症状が進んだおばあちゃんの答えからは、今ひとつはっきりとしたことはわかりません。ホームの方に尋ねても、「大丈夫ですよ」の一言。普段、お世話になっている手前、それ以上、深く尋ねることはできませんでした・・・。

老人ホームのもつ不透明性を解消するために、公的機関による第三者評価が求められています。平成12年6月施行　社会福祉法第78条では、「福祉サービスの質の向上のための措置等」として次のように規定しています。

第78条

「社会福祉事業の経営者は、自らその提供する福祉サービスの質の評価を行うことその他の措置を講ずることにより、常に福祉サービスを受ける者の立場に立って良質かつ適切な福祉サービスを提供するよう努めなければならない。」

さらに、その第2項では、「国は、社会福祉事業の経営者が行う福祉サービスの質の向上のための措置を援助するために、福祉サービスの質の公正かつ適切な評価の実施に資するための措置を講ずるよう努めなければならない。」としています。

この流れを受け、今後より多くの老人ホームで情報開示がごく当たり前のこととして行われることを願いたいですね。
      
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   <title>最期はどこで？</title>
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   <published>2007-11-04T07:18:05Z</published>
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      老後、自宅で生活をするか、老人ホームで生活をするかの選択は、ご本人にとっても、ご家族にとっても難しいものがあります。ましてや最期をどこで迎えるかという問題は、それが「いつ」のことになるのか、不明であることもあり、非常に難しい問題となります。

2003年の厚生労働省の調査に、「終末期をどこで療養したいか」という問いがありました。その問いに対し、「できるだけ自宅で」と答えた方が6割でした。
確かに近年、在宅医療が広がりつつあります。しかしその一方で、在宅医療を支える訪問看護師の確保は難しいのが現状であり、自宅での「医療事故」の増加も問題になっています。

では、老人ホームではどうなのでしょうか？老人ホームのなかでも特に、グループホームなどの場合、介護職員は医療行為を行うことはできません。医療行為とは、たとえば点滴の針を抜くなどの行為です。そのため、医療機関と老人ホームとの連携が不可欠となります。ただし、現状においてはそれぞれのホームによってその対応に差があります。終末期の対応について、「できる」「できない」の割合は、「できる」が45パーセント、「できない」が25パーセントといいます(2005年全国認知症グループホーム協会の調査から)。同調査では、入所者のご家族の6割がホームでの看取りを希望しているといいます。

また、同グループホーム協会の調査では、今後の終末期の対応について、「積極的に取り組むべき」と答えた割合は36パーセントに対し、「好ましくない」が11パーセントです。「方針が明確でない・想定していない」という回答は30パーセントです。

急速な高齢化に伴う医療費の増大を抑えるために、厚生労働省は入院日数や療養病床数を減らす方針を打ち出しています。病院でないなら、在宅か、あるいは老人ホームということになります。老人ホームの選択のもう一つの重要なポイントとして、「看取り」の問題も視野にいれておくべきではないでしょうか。
      
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